前場の東京株式市場で日経平均は大幅反落。節目の１万５０００円を割り込んだ。下げ幅は一時３７１円まで拡大し、取引時間中としては３月４日以来の安値水準を付けた。
前日の米国株安や強含みの円相場が嫌気され、幅広い銘柄に利益確定売りが先行。直近の銅先物価格が急落していることなどから、中国経済への懸念も強まった。
１４日の先物・オプションＳＱ（特別清算指数）算出を控え、現物市場の売買高が細る中、海外ヘッジファンドから先物に仕掛け的な売りが出て下げ幅を拡大させたとみられている。裁定解消売りによりファーストリテ(9983.T: 株価,ニュース, レポート)やソフトバンク(9984.T: 株価, ニュース, レポート)、ファナック(6954.T:株価, ニュース, レポート)などの値がさ株が安い。市場では「中国不安などの外部要因のほか、アベノミクスの行き詰まりによる国内景気や企業業績への懸念など日本独自の売り要因もある。今のところ海外長期資金が日本株ウエートを落としているわけではないが、買わない姿勢を示している」（準大手証券トレーダー）との声が出ていた。